2026年5月14日
気象庁|地震情報 4月18日13時20分、長野県北部の深さ10キロメートルを震源とするマグニチュード5.0の地震があり、長野県大町市で最大震度5強の地震が観測されました。 この地震による津波の心配はありません。 この地震について、緊急地震速報を発表しています。 各地の震度は以下の通り。 【震度5強】 ・長野県 大町市 【震度5弱】...
最高気温が40℃以上の日の名称を「酷暑日」に決定 | 気象庁  気象庁は17日、気象情報などで使う最高気温40度以上の日の名称を「酷暑日」に決めたと発表した。2~3月にホームページ(HP)で一般にアンケート調査を行った結果、約20万3000票が集まり、2位「超猛暑日」の約6万5900票の3倍に上った。 40度以上は「酷暑日」 気象庁決定、一般調査でトップ―気象協会が22年から使用:時事ドットコム 1
東京電力は、ことし1月に再稼働させた新潟県にある柏崎刈羽原子力発電所6号機で、16日午後、営業運転を始めました。 柏崎刈羽原発が営業運転し、発電した電力が首都圏などに供給されるのは、東京電力福島第一原発の事故のあと、6号機が運転を停止してからおよそ14年ぶりです。 ことし1月に再稼働した柏崎刈羽原発6号機では、16日、原子炉や発電機のタービンなど設備全体が正常に機能しているかを原子力規制委員会が確認する
日本では少子高齢化が問題となっている一方、世界の中にはどんどん人口が増え続けている国や地域も多く、2025年には世界人口が82億3200万人に達したと報告されています。2026年3月に学術誌のEnvironmental Research Lettersに掲載された論文で、すでに人口は地球が持続的に支えられる限界を突破してしまっていると研究者らが指摘しました。 人類の数はすでに地球の持続可能な収容限界を超えてしまったとの研究結果 - GIGAZINE
YouTubeより 「ネッシー公式記録に2026年初の登録 米国人観光客が目撃『緑がかった灰色の体が…』」です。公式ネッシー目撃情報登録では、2023年は10件、2024年は3件、2025年は6件でした。今年はスローペースかも。https://t.co/RjK0RDOapS— 東スポUMAデスク (@tospo_UMA) April 15, 2026 7:名無しどんぶらこ:2026/04/15(水) 11:50:42.02...
子供が誘拐され、そして殺害される非道な殺人。報道合戦がされるほど注目される事件に発展することがあるのですが、その一方で殺害される子供の多くはこのような不審者やそこらの人間ではなく親族、特に母親により行われている現状をご存知でしょうか。今回は1週間に1人以上...
最近アメリカで起きている変化は「AIが人間の仕事を奪う」という単純な話ではありません。もっと静かで、しかし根本的な構造変化です。それは、「エントリーレベル(新卒・未経験)の仕事が、この世から消え失せようとしている」という現象です。 ​この流れは、もはやデータと経営者の「本音」に隠しようもなく現れ始めています。LinkedInの分析では、企業が求める人材要件は「ポテンシャル」から「即戦力のスキルと経験」へと露
予報官らによると、ラニーニャ現象は終息に向かいつつある。今週初めに米海洋大気局(NOAA)が発表したブリーフィングによれば、東中部太平洋の水温は依然として平年をわずかに下回っている。しかし、このNOAAのブリーフィングで注目すべきは、秋までにエルニーニョへ移行すると予想されており、しかもそれが特に強力なものになる可能性があるという点だ。実際、「スーパーエルニーニョ」の可能性を指摘する声も上がっている。その
明日13日(月)は近畿~東北は晴れて、花粉は東海~東北で「極めて多い」でしょう。ただ、ピークアウトは目前です。東京は今シーズンの飛散量の9割がすでに飛散しています。名古屋や東京(ヒノキ)、仙台(スギ)では、今週を乗り切れば飛散量は次第に減少し、終息に向かう見込みです。ピークを過ぎても、大型連休頃までは例年同様、花粉の飛ぶ所があるため対策をとると良いでしょう。 東京は花粉飛散量の9割がすでに飛散 間もなくピ
トランプ大統領がイスラエルと始めた「イラン戦争」が世界経済を震撼させている。 イランは世界の原油の約2割が通過するホルムズ海峡を事実上封鎖。世界的に原油価格が急上昇している。 「原油急騰は、まずガソリン価格という形で即座に顕在化します。これがいわば『ファーストインパクト』で、その後、影響は経済全体へと広がっていく。典型的なのが運輸分野です。航空業界や陸運などの輸送コストの上昇は、広範な物流コスト
トランプ大統領がイスラエルと始めた「イラン戦争」が世界経済を震撼させている。 イランは世界の原油の約2割が通過するホルムズ海峡を事実上封鎖。世界的に原油価格が急上昇している。 「原油急騰は、まずガソリン価格という形で即座に顕在化します。これがいわば『ファーストインパクト』で、その後、影響は経済全体へと広がっていく。典型的なのが運輸分野です。航空業界や陸運などの輸送コストの上昇は、広範な物流コスト
新型コロナワクチン接種後に急死した、13歳の少年の両親の思い。今も残る後悔と新たな心配とは。 神奈川県鎌倉市の夫婦。4年半前、息子が13歳で亡くなりました。 13歳息子が新型コロナワクチン接種後に死亡 両親を再び取材 救済認定されたが「怒りしかない」 国は“重大な懸念なし”(CBCテレビ) - Yahoo!ニュース ...
国内外の人を魅了する日本最高峰の富士山。富士山の噴火は絵空事ではないと、国などが対策を加速させている。都市にとって懸念されるのは、火山灰による被害。それ自体が命に直接危険を及ぼすわけではないが、降り積もるなかでじわじわと影響が広がり、首都圏の交通機関や電力といったインフラの機能をマヒさせるとされる。私たちが備えなければいけない「灰色の悪夢」とは何か、実像と対策に迫った。 “300年沈黙”の富士山が大噴
NASAによる有人月探査ミッション「アルテミスII」は、日本時間の2026年4月2日にオリオン宇宙船の打ち上げに成功し、月をぐるりと回るフライバイを行いました。しかし、人類は1972年からアルテミスIIが実現するまで約半世紀もの間、技術的には可能だったにもかかわらず月への有人探査を行ってきませんでした。人類が約半世紀にわたって有人月探査を行わなかった理由について、イギリスのアングリア・ラスキン大学で理工学部准教授を