ことしの夏は、埼玉県熊谷市の気温が、観測史上国内で最も高い41度１分に達したほか、東日本の平均気温が統計を取り始めてから最も高くなるなど記録的な猛暑となりました。
これについて気象庁の検討会は、「特有の気圧配置や温暖化による長期的な気温の上昇傾向が影響した」と結論づけましたが、実際に温暖化がどのくらい影響していたのか証明されていませんでした。
東京大学大気海洋研究所と気象庁気象研究所の研究チームは産業革命前の温暖化が進んでいない場合の気象状況が現在まで続いていると仮定したうえで、ことしの記録的な猛暑が発生するかどうか確率を解析しました。
その結果、気圧配置の影響で平年に比べて高温になりやすかったものの、温暖化が進んでいなければことし７月の上空の気温はおよそ２度低くなり、ことしのような記録的な猛暑が発生する確率はほぼ０％で、温暖化が確実に影響していたことを証明できたということです。
これまで異常気象については、背景に温暖化の影響があると指摘されていたものの、個別の現象との関係を実際に証明する研究は始まったばかりで、具体的な温暖化対策の手がかりになるとして世界的に注目されています。
東京大学大気海洋研究所の渡部雅浩教授は、「これまで何となくしかわからなかった温暖化と異常気象の関係を証明することができた。研究を進めることで異常気象が起こるリスクが実際にどれくらいあるのか、確率を出せるようにしたい」と話しています。
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NHKニュース
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20181207/k10011737661000.html
引用元: ・【気象庁】今夏の日本の異常気象 “温暖化の影響確実と証明”［12/07］
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Source: 理系にゅーす
