https://business.nikkei.com/atcl/seminar/19/00118/00143/
先日、久しぶりに東京・大手町から東京駅まで地下道を歩いた。……が、“何か”が違う。
エスカレーターを駆け上がるビジネスパーソンもいなけりゃ、「おい！ 速く歩け！」と言わんばかりに後ろからプレッシャーをかける人もいない。かっちりしたスーツを着ているのに「目だけ死んでる人」もいなけりゃ、眉間にしわを寄せて険しい顔で歩いている人も皆無だ。電車に不慣れな私が、「えっと、こっちでいいんだよなぁ」と急に立ち止まっても、迷惑そうな顔をする人もいないし、下を向いて歩いていて私の大きなショルダーバッグにぶつかる人もいない。
大手町の人流が変化
なんとも奇妙な感覚に襲われたので（もちろんいい意味で）、すれ違う人たちを改めて観察したところ……、みんななんだか、とっても元気そうだった！ 常々、「大手町、怖い」と感じていたので、「爽やかな空気」にかなり驚いてしまったのである。
いったい、ビジネスパーソンに何があったのか？ あれこれ考えた結果、ある仮説にたどり着いた。
リモートワークで“痛勤地獄”から解放
在宅勤務で、めんどくさいコミュニケーションから解放
遅くまで飲み歩くこともできなくなり、睡眠時間が増えた
といったコロナ禍で強制的に行われた「働き方改革」により、肉体的にも精神的にも健康になり、大手町の“人流の空気”が変わったのだ（人流……、はやりの言葉を入れてみた！）。
実際、6月23日に厚生労働省が公表した「令和2年（2020年）度『過労死等の労災補償状況』」によると、脳・心臓の病気による労災の申請数は784人で、19年度の936人から大きく減少した。国内外を含め多くの研究で長時間労働および深夜勤務と、脳血管疾患もしくは心臓疾患とは強く関連していることが認められているので、労災申請数の減少は、コロナ禍で長時間労働が減ったことが一因と考えて問題ない。
しかし、その一方で、急増しているのが「うつ病などの精神障害」だ。
仕事の強いストレスなどが原因でうつ病などになった事案で、労災と認められたのは608人と、前年度より99人増え、1983年度の統計開始以降、2年連続で最多を更新した。このうち「過労自殺」に追い込まれたのは未遂も含めて81人。
認定の理由は「上司などからのパワハラ」が99人と最も多く、「悲惨な事故や災害の体験」が83人、「職場でのいじめや嫌がらせ」が71人、「仕事量や内容の大きな変化」が58人だった。
また、年代別では、40代の174人が最も多く、全体の29％。30代は169人と前の年度より37人増えて増加が目立っているという。
コロナ禍で経済的な格差は確実に拡大したけど、健康格差も顕著になったと推察できる数字だ。
原因は失業や解雇、収入の減少に加え、件の報告書にある「仕事量や内容の大きな変化」がかなり大きいと個人的には考えている。
変化に対応できない会社員
なんせ、遅々として進まなかった「働き方改革」が100年に1度のパンデミック（世界的大流行）により、電光石火のごとく進んだのだ。
5年前の2016年8月に安倍内閣が実現会議や担当大臣など置いても、残業も減らず、テレワークも進まず、休みも増えず、単なる“掛け声”と化していた働き方改革が、2020年4月の1回目の緊急事態宣言を機に、あれよあれよという間に進み、翌5月以降の変化のスピードは異常だった。生身の人間が耐えることができる限界を完全に超えていた。たとえそれが「いい変化」でも、日常の変化として適応するには、想像以上の負担を伴うものだ。
毎日「同僚」と顔を合わせるという当たり前が消え、管理職のあり方も変わり、仕事の評価方法も見直された。また、新型コロナウイルス感染症が拡大した当初から、「営業のやり方を変えなくてはダメだ！」という話を、多くの企業のトップから聞いたけど、それまで培ってきたスキルが全く役に立たない状況に翻弄され、「ちょっとちょっと」と同僚たちに聞けない在宅勤務で、「孤軍奮闘」した会社員は少なくない。
リモートワークが普及しライフスタイルも仕事のやり方も、大きくかつ短期間で、変わった、いや、変わらざるをえない状況になってしまったのだ。
先ほどの報告書が発表された6月23日（水）の夜、NHKのニュースが取り上げていたのが、まさに「変化に適応できなかった会社員」だった。私が知る限り、似たような状況に直面している会社員はかなり多い。
そこで今回は、至極シンプルに「ストレス」について考えてみようと思う。
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Source: 理系にゅーす
