副業としての農業を希望する人も多いということで、新型コロナウイルスの影響による収入の減少や働き方の変化が背景にあるとみられています。
大手人材情報会社「マイナビ」はおととしから農業分野の求人アプリを開設していて、登録者に農家や農業法人などでの仕事を紹介しています。
会社によりますと、このアプリに農業で働きたいと希望し、登録した人はことし1月末の時点で1万2759人と前の年の同じ時期に比べておよそ10倍にのぼり、急増しているということです。
登録した人を年代別でみますと、
▽20代が25％、
▽30代が28％、
▽40代が23％、
▽50代が18％、
▽60代が2％となっていて、20代から30代が合わせて5割を占めていました。
また、この会社によりますと、登録者の中には副業としての農業を希望する人も多く、東京や大阪などの都市部に住む人なども目立つということです。
会社では、農業を希望する人が急増している理由について新型コロナウイルスの影響で、収入が減少したり、リモートワークなどが広がり、働く場所にこだわらず仕事ができるようになったりしたことなどが背景にあるのではないかと分析しています。
また、去年、農林水産省などが開いた農業の仕事を紹介するイベントでも、参加者が前の年より4割増加するなど農業で働きたいという人たちが増えているということです。
「マイナビ」の農業活性事業部の池本博則 事業部長は「急激に希望者が増えていて驚いている。農業に対して注目が集まっている好機だと思うので、希望者と受け入れ側をうまく結び付けていきたい」と話しています。
農家と就農希望者を結び付けるイベント人気
大手人材情報会社「マイナビ」によりますと、この会社が東京や大阪などで定期的に開催している農家と、新たに就農を希望する人を結び付けるイベントには去年から多くの人たちが訪れるようになったということです。
このうち、先月、大阪市で開かれたイベントでは新型コロナウイルスの感染を防止するため予約制としましたが、60人余りの定員は満員となりました。
会場では農業法人や地方自治体など16の団体のブースが設けられ、訪れた人たちは仕事の内容などについて説明を受けていました。
このうち、東京に住むシステムエンジニアの20代の男性は新型コロナの影響で毎日、リモートワークとなり働く場所にこだわる必要がなくなったとして、副業で農業の仕事を探しに来たということです。
男性は「今後は第1次産業も重要になると思ったことに加え、リモートワークの導入でどこでも働けるなら農業もできるのではと思いました。将来的には自分のやりたい仕事をしながらそのうえで農業もやっていきたい」と話していました。
「マイナビ」の農業活性事業部の池本博則 事業部長は「キーワードとして副業とかダブルワークというのが増えている。まず農業を試すという意味でもこうした働き方から農業に入っていくというのはよいのではないか」と話しています。
副業として農業で働き始めた人も
新型コロナウイルスの影響で収入が大幅に減ったため、副業として農業で働き始めた人もいます。(略)
人材育成に力を入れる農業法人
農業の分野で長く働き続けてもらおうと人材育成に力を入れている農業法人があります。
山梨県中央市にある農業法人「サラダボウル」は、各地で農場を運営し生産したトマトなどを首都圏のスーパーなどに出荷しています。
農業法人では毎年、中途採用を含めおよそ20人を新たに受け入れていて、多くが農業未経験者です。(略)
専門家は
副業などで農業を希望する人たちが増えていることについて、農業経営に詳しい東京農業大学の堀田和彦 教授は「日本の農業は高齢化や担い手不足といったさまざまな問題が深刻化している。副業という形でも農業に携わる人が増えているのはよいことだと思う。副業といった多様な働き方を認めつつ、本格的に農業に受け入れていく必要がある」と話しています。
NHK 2021年4月12日 10時41分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20210412/k10012969391000.html
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Source: 理系にゅーす
