格差社会に広がる脅威　米大都市に増える感染症

先進国の感染症患者は減っているが、米国では一部の疾患のアウトブレイクが多発している。原因は所得格差の拡大による貧困層の増大にあると、米ジャーナリスト、Ｍ.モイヤーは報告している。

　米国ではここ数年、Ａ型肝炎のアウトブレイクが頻発している。2016年８月からミシガン州南東部で始まり、18年１月までに患者が770人以上に達した。ワクチンが実用化した1995年以降では米国で最大規模だ。感染者の81％が肝障害で入院したと推定され、18年３月上旬までに25人が死亡。通常より入院率がはるかに高く、デトロイトのヘンリー・フォード病院の医師Ｓ.ゴードンは「かつてない極めて深刻なアウトブレイクだ」と話す。カリフォルニア州でも16年11月から18年２月までに700人が感染。ユタ、コロラド、ワイオミング、ケンタッキー各州でもアウトブレイクが起きている。

　ほかにもニューヨーク市では17年、給水設備で繁殖する細菌による肺炎、レジオネラ症が前年より65％増加し、史上最多を記録した。サンフランシスコでは淋（りん）病の罹患（りかん）率が15年から16年の間に22％増加。クラミジアと淋病、梅毒の罹患率は、全米で記録的な高さとなっている。Ｃ型肝炎の罹患率はこの５年間でほぼ３倍になった。

　米国を含む先進国では、集団予防接種の普及や下水設備の改善などにより、感染症は大幅に減少した。だが米国では一部が再興しており、主因は所得格差の拡大にあると研究者らはみている。年間所得１万5000ドル（166万円）未満の世帯が2000年から16年の間に37％増加。一方で15万ドル以上の世帯数も同程度に増えた。

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日本経済新聞
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